分散投資の重要性は、アトラ50の読者の皆様は十分に認識していると思います。「同じ籠に卵を盛るな」のたとえのように、もし資金をひとつの投資先に集中した場合、その投下資本が大きく棄損するリスクが高いわけです。しかし、皆さんは分散投資の本当の意味を御存じでしょうか。御自身のポートフォリオの見直しにお役立ていただけるよう、もう一度基本に立ち返り、その本質を考えていくことにしましょう。

分散投資の方法は、大きく「時間分散（投資時期を複数回に分散する）」「投資先(対象)分散（投資する先（企業）などを複数に投資する）」「投資商品(種類)分散（株式と債券といった具合に異なる商品へと分散する）」という3つがあります。

この基本を押さえないと、自分では分散投資を行っていると思っていても、いわゆる「なんちゃって分散投資」になっている可能性があるのです。

１．時間分散

株式や投資信託などリスク商品に投資をする際、すべてを一度に購入するのではなく、複数回に分けることで、購入価格を平均化して投資リスクを分散することができます。

「ドルコスト平均法」とは、価格が変動する金融商品を毎月1回10000円購入するといったように定期的に一定金額ずつ買い付ける投資手法のことを言います。一定の金額で買うため、価格が安い時は相対的に買付数量が増え、反対に価格が高い時には相対的に買付数量が減ります。また、投資期間が長くなればなるほど、一時的な損失発生のリスクが軽減されると言われています。将来のマーケットが上がるのか、下がるのかは、誰にもわからない訳ですが、「ドルコスト平均法」を使ってそのリスクを平準化することが可能になるのです。最近は、投資信託の積み立てや、株式の積み立てなどを、手間をかけず行える証券会社もあります。これの応用として、車のガソリンを入れる方法も、毎回同じ金額で入れることをお勧めいたします。

２．投資先(対象)分散

株式投資等においてある一社に集中して投資した場合、その会社が不祥事などにより打撃を受けた場合大きく値を下げます。しかし、一社だけでなく、投資信託やETFを使って業界全体に投資することで、そうしたリスクを低減するというが、投資先（対象）分散です。特にETFは株式と同様に売買ができますので、流動性も比較的高く、お勧めです。

これは同じリスクを負う投資先に分散しても分散効果は高くありません。

具体的には、輸出企業と輸入企業といった具合に株価が上下する理由が異なるような組み合わせを選択するようにします。他にも内需関連株（建設、不動産、金融、通信、小売など）と外需株（自動車、電機、機械、精密機器、電子部品など）の組み合わせも有効ですし、値動きの荒い株と安定株の組み合わせ(マザーズ・ジャスダックと東証１部の大型株など)も分散投資のひとつの方法です。

このように投資先を分散する際に、お互いの値動きが逆に動く（逆相関）投資先を選択することで、外部環境が変わったときもリスクを減らせるのです。