長期間にわたった超緩和策の終焉となれば、ヘッジファンドなどの投資家が想定以上にオーバーアクションを取る可能性が高くなります。特にアメリカの投資家たちの間での合言葉は、「FRBには逆らうな」です。バーナンキ前FRB議長のtapering【量的緩和の段階的縮小】示唆で、2013年5月23日の日経平均が1,143円安になったことは記憶に新しいですが、FRBの発言次第で相場が乱高下することは変化ないとみるべきでしょう。

日銀は、お題目の「CPI（消費者物価）２％」を目指して黒田バズーカを使いながら異次元緩和を遂行中です。これに対し民間エコノミストの2016年第1四半期の予想は、1.28％に過ぎません。さらに最近のサウジの石油戦略変更に伴う原油価格の下落を加えると、目標の２％達成は至極困難な状況です。これを回避するために、異次元緩和PartⅢを行う蓋然性は非常に高いとみるべきです。

６．ヘッジファンドの動向が日本株の帰趨を握る

2014年の株式相場はボラティリティ（相場の動き）が非常に高い1年でした。大納会は1万7450円77銭で終了しましたが、今年1年間の振れ幅を見ると4,145円と高いボラティリティを示しています。

まず、新年早々、外国人の大幅売り越しがあり、1月から2月第1週までに現物、先物合わせて2兆８千億円程度の売り越しとなりました。2013年秋から大納会にかけては、5兆２千億円程度の買い越しだったので、突然の方向転換に市場は大きく戸惑いました。４－５月に日経平均が14,000 円となり、初夏まで調整色の濃い相場になったのも、外国人の売りスタンスによるものでした。その後、８月第２週から９月第３週にかけて２兆５千億円程度の買い越し、１０月は３兆１千億円程度の売り越しと振幅の大きいマーケットとなりました。

その後、黒田バズーカの第２弾が発射されると、その後の３週間で４兆５千億円弱の買い越しと膨大な買い越しとなりました。この数字は、３０年以上相場を見ているトレーダーでも経験のない事態だったようです。

このように、外国人の中でも攻撃的な売買を行っているのは、言うまでもなくヘッジファンドで、彼らはデリバティブ中心に極めて短期間に、大量の売買を繰り返します。ロングオンリーと言われるペンションファンド（年金基金）やミューチュアルファンド（投信）とは売買のスピードと量が全く異なり、最新のコンピュータソフトを使ったアルゴリズム売買で武装しているので、彼らと対等に戦っても、一般投資家は勝てる理由がないのです。

外人投資家の６－７割がヘッジファンドによるものと推測され、結果的には彼らが買えばマーケットは上昇し、彼らが売ればマーケットは下がる、の繰り返しでした。2015年も同様の展開となる可能性が大です。

７．GPIFや日銀の動きに左右される官製相場になるか？

ヘッジファンドの向うを張る買い勢力としては、信託銀行（年金勘定）があります。2014年12月上旬までの統計では、現物株で2兆３千億円程度の買い越しでした。生損保、都地銀、投信と総売りの状態で、さらに個人投資家も「押し目買い、高値売り」で動くので、4兆8千億円程度の大幅売り越しでした。2015年は、買い主体として、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）に代表される年金と3兆円のETF買い入れを発表している日銀の2本柱となるでしょう。